現代応用経済学科の特徴
現代日本が直面している構造転換課題に挑戦する現代応用経済学科
現代応用経済学科が目指す教育課題
大きなターニングポイントを迎えている世界経済。その中で日本はどう生き残っていけるのか？ 新しい時代の経済を担える人材の育成を目指して、経済学部は平成19年度に「現代応用経済学科」を開設しました。 以下、その特徴の概要を紹介いたします。
1. 情報化社会に必要な基礎技能の習得：InformationからIntelligenceへ
・基礎ゼミ、情報入門、キャリア・デザインを1年次に配当（選択必修）
2. 現代経済社会を複眼で見る基礎能力の育成
・社会経済学、地域経済論、企業経済学、企業経営学、現代企業論を１年次に選択必修で配当
3. 現代経済社会を複眼で見る応用能力の育成：Know-HowからKnow-Whyへ
・演習（ゼミナール）を２年次より開始
・最新の経済学知見の基礎科目として、ゲーム理論、公共経済学、現代産業論、産業組織論、企業管理論、非営利組織論を２年次に選択必修で配当
・最新の経済学知見の応用科目を２年次以降に選択科目として配当
経済理論分野→市民と経済学、契約理論、情報の経済学、法と経済学
産業・地域分野→ボランティア経済論、中小企業論、ベンチャー論、起業論、コミュニティ・ビジネス論、医療経済論、福祉経済論、ファイナンス論
企業経済分野→企業戦略論、グローバル・ビジネス論、企業統治論、企業社会責任論、人的資源管理論、ネットワーク組織論、ビジネス事例研究、トップマネジメント講座、ビジネスの歴史
・２つのコース（ビジネス経済コースとコミュニティ経済コース）の選択による問題意識の明確化
4. 問題意識に応じた創造力・想像力と企画・提案力の育成
・３年次以降、経済学科・商学科の専門科目の履修による鳥の目・虫の目の先鋭化
・卒業研究に集約される形でのオリジナリティとプレゼンテーション能力の向上
5. セメスター制による理解度チェックの精緻化
・学生の理解力を高めるため、カリキュラムは半年完結型のセメスター制度を基本に構成されています。
現代応用経済学科の内容の詳細については、『駒澤VOICE 2008』（入学センター）をご参照下さい。