第8-9-10 回　戦後日本の高度経済成長の国内要因

日本の高度経済成長の要因に関する諸説　

日本の高度経済成長の要因関連図：国内要因と海外要因  *

参考）マクロ経済学における家計部門と企業部門→市場経済の循環  *

設備投資の具体例：　

新日本製鉄（株）の堺製鉄所：銑鋼一貫 1961年10月発足  *
　-- 1981年の年間粗鋼生産能力450万トン、従業員数3500人
    -- 臨海製鉄所の効率性：工程のレイアウト、原料の搬入と製品の出荷を直接港から

日本の鉄鋼業の高成長と生産能力の累積

日本の粗鋼生産の推移 1950-93
主要国の粗鋼生産量のシェア 1955-79

戦後日本の製鋼能力と産業稼働率：1958--1998  *

鉄鋼業の技術革新：
　～（圧延）ストリップ・ミル保有状況｜（製鋼）LD転炉設置状況｜
鉄鋼プラントの日米比較 1977-1978  〔原典〕
日米欧の鉄鋼業の生産能力の推移：1956/1976  *

耐久消費財／機械系消費財 の大量生産

テレビ受像機の生産と輸出1953-1977  
       ～「オートメ乙女」テレビの組立作業1960

吉川洋氏の「高度成長のメカニズム」における人口移動と消費需要　→再構成 *

設備投資の理論　～設備投資需要と消費需要の相互促進過程

・企業活動と需要との関係　*
・（設備投資を推進因とする）需要の拡大／縮小スパイラル

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労働力人口の構成変化：産業的、地理的、雇用形態的構成

高度経済成長期の産業構造変化の日米比較　←産業別
　　　※ 第一次産業、第二次産業、第三次産業

大都市圏別の人口分布の推移 1950-　←太平洋ベルト地帯への労働力移動

参考）新日本製鉄（株）の全国9工場の配置

労働力人口の構成変化1955-2000　←就業形態の中の「雇用者」（給与所得者）

産業別_雇用者数 1955-90
雇用者数の産業別構成比 1955-90

まとめ＝＞日本の高度経済成長の国内要因の相互関係 [ppt] 　*

設備投資資金を支えた高い貯蓄率と間接金融　→家計貯蓄率 1955- 　*

参考：市場経済における貯蓄と金融　

個人貯蓄率と経済成長率の国際比較←日本の高度経済成長に関する統計 pdf