製造業の構成と日本標準産業分類

加工組立産業、機械産業など　　assembly industry 　（2002年改定）

27電気機械（電機）：　発電・送電、冷蔵庫、洗濯機、DVDプレーヤーなど、電球

28情報通信機器：　電話機、携帯電話、電子計算機、ラジオ・テレビ受信機など

29電子部品・デバイス：　半導体、磁気ヘッド、コネクタ

30輸送用機械：　自動車、船舶（造船）、鉄道車両、航空機

31精密機械：　測定器、分析器、写真機、時計、眼鏡

26一般機械：　農業機械、建設機械、工作機械、産業用ロボットなど（産業機械）

装置産業、素材産業　　process industry

23鉄鋼。　24非鉄金属（銅、アルミ）。　25金属製品。

17化学：化学肥料、化学繊維（合成繊維も含む）、医薬品

18石油製品：石油精製など。　化学繊維、プラスチックは除く

19プラスチック製品（別掲を除く）

22窯業・土石：ガラス、セメント、陶磁器

15パルプ・紙：

繊維産業

　製糸・紡績、製織（織物）、縫製（衣服）

11綿、生糸、羊毛（以上は天然繊維）　　→狭義の繊維工業

17化学繊維（レーヨン、ナイロンなど）　→化学工業に分類

12衣服など（apparel）

軽工業 light industries　繊維、食料品、飲料（特に醸造）、木材・木製品、家具、紙

←→　重工業 heavy industries＋化学工業

労働集約的産業、資本集約的産業。知識集約型産業

　生産要素の投入量として資本よりも労働の方が相対的に大きい産業を労働集約的という。

　中間的な産業もある。例えば機械産業。　　→図：資本・労働比率の国際比較

機械のIC化、またはME（microelectronics）化

　（真空管→）transistor→集積回路（IC）。特にmicrocomputer (MPU)

　故障の減少による製品品質の向上。製造工程の簡略化による原価低減。

石油ショック前後における製造業の構造変化
					単位：万人、10億円
					増加率(%)		構成比(%)
		1967年	1973年	1979年	67-73	73-79	1967	1973	1979
素材型産業	従業者数	423	443	375	4.7	-15.3	40.1	37.0	34.5
	付加価値額	6277	16408	26656	161.4	62.5	44.2	43.3	41.1
加工組立産業	従業者数	297	384	347	29.3	-9.6	28.2	32.1	32.0
	付加価値額	4464	12350	21121	176.7	71.0	31.4	32.6	32.6
同上（除造船業）	従業者数	276	359	333	30.1	-7.2	26.2	30.0	30.7
	付加価値額	4137	11253	20507	172.0	82.2	29.1	29.7	31.6
その他製造業	従業者数	335	369	364	10.1	-1.4	31.8	30.9	33.5
	付加価値額	3469	9178	17091	164.6	86.2	24.4	24.2	26.3
合　計	従業者数	1055	1196	1086	13.4	-9.2	100.0	100.0	100.0
	付加価値額	14210	37936	64868	167.0	71.0	100.0	100.0	100.0

　注）素材型産業には繊維工業を含む。出所：日本産業読本第4版、原資料は工業統計表。