5月９日　　　　　山田晃裕

　　　　ITビジネス超進化論　　　大和田崇　著　　　２０００年出版　　　東洋経済新報社

第１章 インターネット・バブルの日本

｢インターネット・ビジネス｣

インターネット・ビジネスの要素

　・インターネット技術(IP技術)

・ 周辺技術(コンポーネント技術、JAVA)

・ 経営手法(リストラクチャリング、株主重視の経営)

・ ファイナンス技術(直接金融、ベンチャー投資)

主導権は消費者側。

コストの抑制が可能。

キャピタル・マーケットの活用

・単純な業務をこなす大量の人員よりも、新しいビジネス・モデルの構築に力を発揮する少数の人材を集めることのほうが重要。

・ ベンチャービジネス

→リスクが高いため銀行からの融資では無理。

→市場から直接資金を調達。

優秀な人材の獲得のためにストック・オプションの制度。

株式によるキャピタル・ゲインの獲得。

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　まとめ：消費者主導のマーケットに合わせた適切なビジネス・モデルを構築し、資本市場をフル活用したファイナンス戦略の組み合わせが成功するための基本的な法則。

日本版ネット・ビジネス

・ アメリカとの最大の違いは「時間差」

・ 規制緩和、インターネット革命、グローバル化が未成熟

・ 規制や商習慣が邪魔

・ 有望な企業に資金が集まらず、有望ではない企業に投資資金が集中する可能性

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まとめ：規制緩和による自由競争の徹底、ベンチャー企業による産業の活性化、大企業のバランスシートの是正、インセンティブ制度の導入による所得分配の再構築などの課題をクリアする必要がある。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

第２章 インターネット技術の本質は何か

　・産業構造は垂直分業→水平分業へと変化。

　・通信回線のインターネット化。

・ 証券市場のインターネット技術。

・ インターネット経由でのソフトの利用。

・ ASPの導入による企業のリストラクチャリングの促進

・ インターネットを使った企業間取引。

・ インターネットを利用した決済。

・ 電子マネーによる直接決済のシステム。

第３章 ネット先進国　アメリカの事情

　・インフラ整備の段階から流通させるコンテンツの整備の時代へと移行。

　・ネット・ビジネスがインフラ→ポータル→B to C→B to Bへと進化。

　・ネットにおける買い物→時間や場所に関係なく買えるから便利。

　・インターネットを使ったオークションや証券会社→人件費の削減。インターネット経由で行うことの拡大。

　・同じ商品を軸に、複数のサイトを検索して最も条件に合うものを探し出す「比較サイト」の充実。

　・B to Bサービス、いわゆる企業間取引支援サービスと呼ばれる企業向けサービスの普及。

　・電話やFAXなどを使って行ってきた企業間の商品取引をインターネット上で行うという企業間決済サービスの実現。

・ インターネットを中心としたベンチャー企業への投資の拡大。

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　今後：大企業におけるビジネス・プロセスが全てインターネットを軸に展開。

　　　　インターネットになじみにくいと思われていた分野にもネットを使った効率的な取引サービスを提供する会社の増大。

自分の意見：古い本なので今現在とはかなり違っている部分が多くイメージするのが難しかった。しかし、逆をいえばこの何年かでかなりの進歩があったといえるだろう。