２００６年６月１２日　　　　　　山田晃裕

　　　　　大和田崇　　『ITビジネス超進化論』　　東洋経済新報社　　２０００年出版　

第１章〜第３章のまとめ

　ここまでは日本とアメリカのネット・ビジネスについて書かれている。日本は規制緩和による自由競争の徹底、ベンチャー企業による産業の活性化、大企業のバランスシートの是正、インセンティブ制度の導入による所得分配の再構築などの課題をクリアする必要がある。アメリカは大企業におけるビジネス・プロセスが全てインターネットを軸に展開。インターネットになじみにくいと思われていた分野にもネットを使った効率的な取引サービスを提供する会社の増大。

第４章 インターネット時代のビジネス・モデル

　インターネットを使ったビジネスの特徴

・ 従来にないレベルの多数のユーザーが同時に同じメディアにアクセスし、さらに情報の検索や比較が他のメディアと比べて容易という点。

・ 空間的な制約がないため、サイト間の移動が容易である点。

・ 情報提供者側のリスクが少ない点。

・ 企業の組織をよりスリムにし収益力をアップさせる効果をもたらす可能性が大きい。

　　→企業のリストラクチャリングが進む。

・消費者主導のマーケットが成立しやすく事業者には常に価格低下の圧力が働くという点。

　インターネット・ビジネスを支える戦略

・ ファイナンス戦略。

・ 株式公開による戦略。

・ ストック・オプションを活用した人材戦略。

第５章 日本版ネット・ビジネスの実態

　B to Cサービスの例

　・インターネット証券取引

　　→インターネットの普及だけでなく、株式委託手数料の完全自由化、外貨の参入、投資家の意識の変革といった複数の要素が絡み合って成立。

　　→一人当たりの顧客から獲得できる手数料は少なくとも、大量の顧客を獲得して資産残高を積み上げていき最終的に収益を上げる。

　　→競争に勝ち抜ける証券会社の条件は、マーケティングの有効活用、資金的な体力、低コスト構造の三つである。

　・インターネット旅行代理店

→インターネットを使ったサービスでは、いつでも空席の確認が出来るため、夜中など思い立ったときにいつでも予約を入れることが出来る。

　　→複数の旅行代理店を比較することも容易なので、最も条件のよいチケットを手に入れることが出来る。

　　→クレジット・カードなどを使えば代金の振込みや来店の手間も省くことが出来る。

・ 書籍のネット販売

→総合的なコストの削減が可能であるとともに顧客の数を大幅に増やすことが可能。

→利便性の向上が考えられる。

→しかし店頭での割引販売と呼ばれる規則があるため、基本的に全ての書籍が定価となり送料を含めると割高になってしまうのが問題である。

　B to Bサービスの例

　・企業間取引支援サービス

　　　→出来るだけ安く調達し、出来るだけ高い価格で大量に販売できるようにする一連の取引やシステム構築をインターネットを使って効率よく行う。

・ ASPによる情報システムサービス

→システムの構築から運用までを各企業からまるまる請け負い、インターネットを使ってそのサービスを提供する事業。

・ ネット家電

→日本は家電製品の国際競争率が強く、世界で使われるほとんどが日本製品である。

第６章　２１世紀に覇権を握る日本のIT企業

　・アクセス

・ソニー

・ 松井証券

・ ソフトバンク

まとめ・感想

まず第一にネット・ビジネスが発展していくことでコストの削減が可能になるし、またそれを目的の一つに入れているものが多いと感じた。

それに伴ってリストラが増え、雇用者の数も減っていくとから働き手が減るのかと感じた。

今はネットでの書籍販売は普通に行われているし、証券取引もさかんに行われていると思う。インターネット旅行代理店は私も利用したことはないけれど見てみたことはあるし、今では様々なことや物がネットを使って売買出来る世の中になったから、ネットの成長はすさまじいものがあるとあらためて感じた。