駒澤大学　経済学部　小林ゼミナール　演習 III

卒業論文の作成プラン

　各ゼミ生が、一つの産業ないし業種、または特定の産業問題や生活経済問題についてテーマ（題名）を決め、卒業論文を完成させる。内容は、そのテーマに関する歴史と現状を中心にする。

　論文の形式は所定の書式（別 紙）に従う。　枚数はA4用紙で13枚程度（400字の原稿用紙50枚に相当）を標準とし、最大15枚までを原則とする（予算制約による）。なお、目次＋序論、結論、文献一覧＋図表だけで、A4 約3枚になる。

　ゼミ生は論文の完成までに、数回の研究発表をゼミで行なう。5月の文献研究発表、6月の論文目次（章別構成）と論文題名の発表、10月の本論の原稿の中間発表、11月の結論の発表は論文の審査にとって不可欠である。
　これと並行して、集めた文献の一覧表を数回提出する。　→参考文献一覧の書式　（ｐｄｆ）　　論文の末尾の「文献一覧」には10点以上の文献を列記すること。

　論文原稿提出の期限は、11月の最後のゼミの日までとする。　そのあとで教務部に提出する。
　審査を通った論文は卒業論文集として印刷製本する。
　また各ゼミ生はゼミの卒論発表会において、完成させた論文の内容を発表する。
 

12月 論文の完成のために（講義）
  • 姿勢：　４年間の集大成として、自発的にテーマを設定し、自力で解答を追及する。
  • 手順：上記の段階を踏む。
    • 執筆順序は、本論→結論→序論。　文献の丸写しを厳禁（結論は自分のことばで）。
  • 論文の形式　→上記。　すべての発表文書を40字×40行、余白25mmで。
  • 文献の検索と収集：　本棚１段以上は集める。　＜核となる文献＞の選定が重要。
  • 来年度のゼミでやむをえず出席できないときは、就職活動の対象業種、会社名（できれば)、段階（第？次面接など）などと、卒論の進捗状況の報告も書いた欠席届をメールで送る。　原則として前日までに。
1月−2月 　インターネットや図書館などで、研究するテーマに関連する文献を検索する。
　２〜３点の＜手がかりとなる文献＞にもとづいて（下記の「＜手がかりとなる文献＞の例」を参考に）、２〜３の業種について検討した上で一つに絞り、その＜手がかりとなる文献＞を購入して通読する。
　絞ったテーマに即した文献を検索し、収集する。その中から＜核となる文献＞を考えてみる。
3月　 　春の集中ゼミで「私の卒論プラン」を発表　→別　紙
　上記の「書式」に従った文献一覧を提出し、＜核となる文献＞を決める。　以後も文献収集を続ける。
4月 文献一覧の提出（２）　→書式は上記。
5月 文献研究の発表。各自のテーマにとって＜核となる文献＞の要旨を発表する。
6月 論文目次（章別構成）と論文題名の発表。　上の文献研究にもとづいて、論文の章別構成について構想を発表する。これにもとづいて適切な論文題名を決める。
夏休み　 各自の文献研究と文献収集。論文の「本論｣の執筆。
9月 「本論｣原稿の提出と審査。　文献一覧の提出（３）。　Excel講習
10月 「本論」原稿の中間発表。　卒業論文集の企画
11月 「結論」原稿の発表と審査。　図表などの作成(Excel利用)
11月末 「序論」を含む論文原稿全体の提出と審査（図表、文献一覧を含む）。
12月 卒業論文集の全原稿の業者渡し。
卒論発表会の準備。
「卒業研究（卒業論文）」を教務課に提出（単位認定のため）。
1月 卒業論文集の配布（下級生）。　卒論発表会。
2月 ゼミ旅行
3月 卒業式

文献について

産業研究のための＜手がかりとなる文献＞の例　

  1. ＜業界シリーズ＞、＜業界研究シリーズ＞など（各業界・業種ごとに）　かんき書房など
  2. 日本興業銀行産業調査部編『日本産業読本』（第８版）東洋経済新報社、2006年
  3. ＜日本のビッグ・ビジネス＞全24巻、新日本出版社。（企業ごとに）
  4. 産業学会編『戦後日本産業史』東洋経済新報社、1985年。
  5. 米川伸一ほか編『戦後日本経営史』 I, II, III巻、東洋経済新報社、1991年。
  6. 日本経済新聞社編『新・日本産業』日本経済新聞社、1997年。
  7. 宇田川勝、橘川武郎、新宅純二郎 『日本の企業間競争』有斐閣、2000年。


　さらに文献検索のためのWebサイトを活用する。
 

論文の書き方に関する参考文献

　論文のテーマに、産業または業種を選んだときは、序論につづく章の中に、その産業ないし業界の概況ないし概要を示す節をつくり（たとえば「＊＊産業の概要」、「＊＊業界の概況」など）、その業界の最近5年間の市場規模の推移、主要企業（の紹介）、主要企業のマーケット・シェアの推移などを述べることが望ましい。